私が今のビジネスを始めた最初の数年間程、同業者の動向を把握するために地元新聞やミニコミ紙などに掲載されていたパソコン関連の広告をスクラップしていた事がある。
今それらを見てみると、あの頃はいかにパソコン教室が多かったかが良く判る。

当時の森内閣はＩＴの普及を推進していて、各地で無料のＩＴ講習会が行われたのがちょうどあの頃だった。
私自身も講師として呼んでいただき、いろいろな経験を積む事ができた。
そういった影響もあり、自分でパソコン教室を運営しようと考える人が多かったのだろう。

そんな事を思い出しながら、あれから８年後の未来となった現在はどうなったのだろうと気になって調べてみたら、驚愕の事実が発覚。
そのほとんどは閉鎖または営業を終了していた。
調べたといってもグーグルで検索しただけなのだが、当時広告を出していた教室の９割方はそこに掲載されていたURLがリンク切れとなっていたり、検索にかからない状態となっていた。

パソコン教室は他の士業などとは異なり、特に資格がなくても始める事が可能であるため、初期投資の資金さえあれば比較的容易に参入が可能だ。
当時のブームに乗って短期間で生徒さんを増やした教室も多かったかもしれない。
しかし、長く継続して運営するのは簡単ではない。

自前の物件ならまだいいが、賃貸に入っていれば当然毎月家賃はかかるし、広告も定期的に打つ必要があるだろう。
もちろん外部の講師に依頼していれば給料も発生する。
また、一度入会してくれた生徒さんが毎週熱心に通ってくれればいいが、少しでも興味を失えばすぐに来なくなってしまう。
ブームとか流行で始めた事は冷めるのも早いというものだ。
こうなると初期投資のパソコン機器や教室の権利金、内装費用などの回収も難しくなってくる。

パソコン教室は確かに参入しやすいが、継続的に運営するのが非常に難しい業態だと思う。
難しい理由はいくつかあるのだが、代表的なものを以下に挙げてみる。

・機器やソフトウェアのサイクルが短い。
ご存知のようにパソコンは現在１年に４回ほどモデルチェンジする。
ＯＳや代表的な学習対象となるオフィスソフトも数年に１度改訂されるため、学習環境として常に最新のバージョンを提供するなら機器やソフトの頻繁な更新が必要となる。
一方で旧版のソフトで習いたいという需要もあるため、複数の環境を用意しなければならない場合も多く、投資資金の効率が悪くなる。

・バックエンド商品がない。
パソコン教室の場合、生徒さんからの月謝が主な、そしてほとんどの収入源であり、マーケティング用語でいうところのバックエンド商品を用意しにくい業態だと思う。
バックエンド商品とは価格や利益率が高い商品の事で、多くのビジネスではフロントエンド商品を使って集客し、バックエンド商品で利益を上げるという収益構造になっているはずだ。
例えばドラッグストアの例で言えば、ティッシュペーパーやトイレットペーパーなどを安い価格にして店舗に足を運んでもらい、そこで健康食品や化粧品などのバックエンド商品を購入してもらう。

これをパソコン教室にあてはめると、バックエンド商品はパソコン本体とか、あるいは回線・プロバイダなどを紹介して販売手数料を得るという構図になるのだろうが、恐らくほとんどの生徒さんは教室を通じてパソコンを買おうとは思わないだろうし、回線も電機店に申し込むという発想になるのだろう。

心ならずも去っていったパソコン教室のオーナー達の新しいビジネスが成功する事を祈っている。