IT関連ニュース

群馬県伊勢崎市にあるパソコン技術支援の業者です。

当社は5人〜20人規模の企業・法人様を対象としたサービスを提供しています。

コンピュータシステムのメンテナンスやパソコン導入・入替のコンサルティングが得意です。

連絡先

TEL 0270-24-6253

携帯 090-8490-5606

後閑克己

Youtubeで動画を公開しています。

回線切り替えの勧誘電話にご注意を。

読者の方の家にも、"光回線やインターネットのプロバイダを切り替えれば毎月の料金が安くなりますよ" などという勧誘電話がかかってくる事があると思います。
私はそういった電話セールスに応じて回線やプロバイダの契約を変更したお客様先に訪問する機会も少なくありませんが、それらのお客様が契約を切り替えた事に満足している姿を見た事がありません。
誤解を避けるために書きますが、切り替えた回線が遅いなど通信の品質が悪いから不満なのではありません。
以下に状況を説明します。

個人や企業に電話をかけて回線の乗り換えなどを勧めているのは、ほぼ全てが大手通信会社と契約している"代理店"です。
その代理店の営業担当者は、"こちらはNTT代理店の関越通信ですが・・・"などと名乗りますが、その多くはNTTとは資本関係のない小規模な会社です。
彼らは大手通信会社の回線を販売し、成功報酬としての手数料を得ています。

ここで、顧客は誰か という視点で考えてみます。
サービスを提供している大手通信会社にとって顧客は当然その回線を使ってその通信料を支払ってくれる利用者です。
ところが回線を販売している代理店にとって、顧客は回線の利用者ではなく、手数料を払ってくれる通信会社なのです。
ですから極端に言えば、代理店は契約さえとって、手数料が支払われればその利用者がその後どうなろうが関係ないのです。
つまり、回線の代理店にはビジネスで言うところの"顧客満足" という概念が欠如しているのです。

以下、実際に私自身が遭遇した事例です。
全て上記の通り代理店の勧誘電話に応じた結果起きた事です。

・プロバイダを切り替えたはずなのに実際には同じプロバイダに新たに申し込まれていて2重契約になった。
(上記と同じお客様) さらに別の勧誘に応じたら、また同一のプロバイダに加入させられていて3重契約になっていた。
 本人が気づかないまま、利用していないプロバイダ料金を数年間払い続けていた。
プロバイダの解約は契約者本人または同居の家族しかできないというのが基本であり、回線の代理店が解約を代行する事はできません。

・使っている電話機が固定電話とドアホン兼用になっているのだが、本人も代理店もそれを理解していなかったため、回線を切り替えた結果ドアホンが使用不能になった。

・パソコンもタブレットなどの通信端末も利用していないのに光回線を契約した。(ご夫婦ともに高齢の家庭)

・勧誘されて光回線を切り替えたら、それまで観られていたひかりTVが映らなくなった。(ひかりTVはNTTのフレッツ光などでしか利用できないため)

・現在のプロバイダはそのままで安くなりますと言われて応じたのに、プロバイダを他社に変更された。(遠隔操作にて切替操作)

・回線を申し込めばパソコンをプレゼントしますと言われ応じた。届いたパソコンは10年くらい前に発売された古いモデルの中古で廃棄処分寸前のものだった。

勧誘に応じた事で生じた結果は全て自己責任です。
皆さま、くれぐれもご注意下さい。

同一敷地内の複数軒でインターネット回線を共有する方法

消費税増税を見越して現在各地で新築ラッシュを迎えているようです。
この記事では、親世帯の敷地中に子どもの家を建築する場合や2世帯住宅など同一敷地内で複数の世帯が生活している皆様に朗報をお知らせします。

フレッツ光などのインターネット契約をそれぞれの世帯で行う必要はありません。
1軒のみが契約し、その他の世帯はそこからケーブルを引き込む事で回線を共有する事ができます。
この場合、複数の世帯でLANを組む事になりますのでインターネットだけではなく、例えば1台の機器に収録されている音楽や動画などを複数の世帯のパソコンで共有するといった使い方も可能になってきます。
いわゆる"ホームサーバー"と呼ばれているものです。

費用は住宅の配置や機器の設置場所によって異なりますが、一般的な住宅であればフレッツ光の料金で1年以内に回収できる金額です。
当方では、この"回線の複数世帯共有"に関して十分な実績がありますので興味のある方はぜひお問合わせ下さい。
工事のお見積りは無料です。

タブレット型多機能端末


ここ数カ月で、タブレット型携帯端末が各社から続々と発売されている。
ソニーが9月に2機種を同時発売、またアマゾンも画面は7インチながらiPadの半額以下という価格設定の製品を発表した。
これよりも早く販売を開始したAcerやonkyoなど各社の製品もあり、販売合戦は熾烈を極めている。

この製品、標準ではキーボードもなく、一見どうやって使うのかが分かりにくい印象を受けるが、実際に使ってみると、これがとても便利。
私の場合はiPadを使っているのだが、一度使い始めたらもう2度と手放せないとさえ感じる。
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オフィスハピネスは貴社の群馬拠点です。

コンピュータ業界は派遣や契約社員が非常に多く用いられる業界です。
現在、コンピュータ(パソコン)はコンビニのレジを始めとするチェーンストアでは必ず使われています。
そういった機器は定期的なメンテナンスや予定外のトラブルに対応するために技術員が現地を訪問しての作業が必要ですが、そういった人員を常に待機させておくというのは費用的に困難であるため、派遣という形態が採用されています。
新店舗の開店に際してパソコンを設置したり、企業や事業所の引っ越しなどでPC機器を移動するなどの作業の場合、大手メーカーの社員を名乗っていますが、実際その人員は派遣である場合がほとんどです。
当オフィスハピネスも群馬地区PCメンテナンス担当としてこれまで多くの企業様から作業の依頼をお請けしてきております。
作業1件から対応可能です。
ご連絡は Tel0270-24-6253までお願いします。

発信元を完全に隠して動画を投稿する方法

今朝のニュースによると、YouTubeに流出した尖閣諸島沖での中国漁船衝突事故の映像は神戸の漫画喫茶から投稿されたらしい。

他のニュース番組などでも報道されているように、現在のインターネットのしくみを考えるとアクセスされたIPアドレスがサーバーの通信記録に残るために、それを調べればどこから接続されたのかまでは追跡できる。

接続方法にもよるが、IPアドレスはパソコン1台1台に割り当てられるのではなくルーター毎に割り当てられるので、今回の漫画喫茶に設置されているルーターが1台なら、店内のどこパソコンからアクセスしてもすべて同じIPとなる。
なのでどのPCを使って投稿されたかまでは追跡できない。

今回の事件が海保の職員の誰かによって行われたと仮定すれば、自分を特定されたくないはずであり、そのためにネットカフェなどを利用して拠点を特定されないようにしたのは当然だろう。
ただあのような場所は防犯カメラもあり、また利用者に会員登録を求めている店も多く、完全に身元を伏せるのは難しい。

実はネットカフェなどを利用せず、身元を完全に隠して動画や記事を投稿する方法があるのだ。
それは暗号化されていない無線LANを利用するという方法だ。

無線LAN機器も価格が急激に下がり、一般家庭に幅広く普及した。
集合住宅が多く建っているような場所で電波を拾ってみると、高速でアクセスできる強さの電波が5本も6本も出ている場合も少なくない。
そしてWINDOWS XP以降無線接続が容易になったため、深く考えずに暗号化設定しないでこれを利用している家庭も珍しくない。

そういった電波を利用、つまり他人が契約しているプロバイダに"タダ乗り"してしまえばいいのだ。
この場合、アクセスされたサーバーには、その無線LANを使用している家庭のIPアドレスが記録される。
つまり本人に何の認識もないまま、自分の資源が犯罪に利用されてしまうという事になる。

暗号化されていない電波を利用してインターネットにアクセスするのは違法だと思われるが、やろうと思えば簡単にできてしまうし、このリスク自体があまり知られていない。

という事で無線LANを使うなら暗号化を忘れずに。

パソコン教室の厳しい現実

私が今のビジネスを始めた最初の数年間程、同業者の動向を把握するために地元新聞やミニコミ紙などに掲載されていたパソコン関連の広告をスクラップしていた事がある。
今それらを見てみると、あの頃はいかにパソコン教室が多かったかが良く判る。

当時の森内閣はITの普及を推進していて、各地で無料のIT講習会が行われたのがちょうどあの頃だった。
私自身も講師として呼んでいただき、いろいろな経験を積む事ができた。
そういった影響もあり、自分でパソコン教室を運営しようと考える人が多かったのだろう。

そんな事を思い出しながら、あれから8年後の未来となった現在はどうなったのだろうと気になって調べてみたら、驚愕の事実が発覚。
そのほとんどは閉鎖または営業を終了していた。
調べたといってもグーグルで検索しただけなのだが、当時広告を出していた教室の9割方はそこに掲載されていたURLがリンク切れとなっていたり、検索にかからない状態となっていた。

パソコン教室は他の士業などとは異なり、特に資格がなくても始める事が可能であるため、初期投資の資金さえあれば比較的容易に参入が可能だ。
当時のブームに乗って短期間で生徒さんを増やした教室も多かったかもしれない。
しかし、長く継続して運営するのは簡単ではない。

自前の物件ならまだいいが、賃貸に入っていれば当然毎月家賃はかかるし、広告も定期的に打つ必要があるだろう。
もちろん外部の講師に依頼していれば給料も発生する。
また、一度入会してくれた生徒さんが毎週熱心に通ってくれればいいが、少しでも興味を失えばすぐに来なくなってしまう。
ブームとか流行で始めた事は冷めるのも早いというものだ。
こうなると初期投資のパソコン機器や教室の権利金、内装費用などの回収も難しくなってくる。

パソコン教室は確かに参入しやすいが、継続的に運営するのが非常に難しい業態だと思う。
難しい理由はいくつかあるのだが、代表的なものを以下に挙げてみる。

・機器やソフトウェアのサイクルが短い。
ご存知のようにパソコンは現在1年に4回ほどモデルチェンジする。
OSや代表的な学習対象となるオフィスソフトも数年に1度改訂されるため、学習環境として常に最新のバージョンを提供するなら機器やソフトの頻繁な更新が必要となる。
一方で旧版のソフトで習いたいという需要もあるため、複数の環境を用意しなければならない場合も多く、投資資金の効率が悪くなる。

・バックエンド商品がない。
パソコン教室の場合、生徒さんからの月謝が主な、そしてほとんどの収入源であり、マーケティング用語でいうところのバックエンド商品を用意しにくい業態だと思う。
バックエンド商品とは価格や利益率が高い商品の事で、多くのビジネスではフロントエンド商品を使って集客し、バックエンド商品で利益を上げるという収益構造になっているはずだ。
例えばドラッグストアの例で言えば、ティッシュペーパーやトイレットペーパーなどを安い価格にして店舗に足を運んでもらい、そこで健康食品や化粧品などのバックエンド商品を購入してもらう。

これをパソコン教室にあてはめると、バックエンド商品はパソコン本体とか、あるいは回線・プロバイダなどを紹介して販売手数料を得るという構図になるのだろうが、恐らくほとんどの生徒さんは教室を通じてパソコンを買おうとは思わないだろうし、回線も電機店に申し込むという発想になるのだろう。

心ならずも去っていったパソコン教室のオーナー達の新しいビジネスが成功する事を祈っている。

パソコンの通販始めました。

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パソコンの通販を始めました。
といっても、普通のパソコンはいろいろなショップでいくらでも売られています。
それらと同じでは面白みがないので、オーダーメイドパソコンを販売する事にしました。
オーダーメイドする事でお客様のお好みに合った世界で1台だけのパソコンを手にする事ができるのです。

このオーダーメイドパソコンを自動車に当てはめてみます。
現在の自動車は排気量が大きくなるほど豪華な内装になるという傾向があります。
ですので、例えば排気量は1200CCで良いが、革張りのシートなど豪華な内装の車が欲しいという場合、特注するしかありません。

パソコンも同じです。
本体は小さくでも良いが、最高性能のCPUが欲しいという場合は特注するしかないのです。
オーダーメイドパソコンはそれを実現可能にします。
ご予算に合わせたPCを作成しますのでお気軽にご連絡ください。

ドロップシッピング被害が多発

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このところテレビのニュースや新聞などでも多く取り上げられるようになった事にドロップシッピング被害があります。
その内容は次のようなものです。

被害の内容を述べる前にまず前提となる知識としてドロップシッピングについて説明します。
ドロップシッピングとはメーカーや問屋などから客先へ直送するという意味の言葉で、インターネット上のビジネスの場合、小売店となる個人や企業が仕入先を確保した上で販売サイトを作成し、そこに商品を陳列します。
そのサイトにアクセスしてきた顧客から注文を受けると、その情報を仕入先に伝え、自分、つまり通販サイトの運営者は代金の回収だけをすればいいというものです。
つまり仕入先にとっては小売店が商品を販売してくれる事で、小売店は仕入先が商品を卸してくれて直接発送してくれる事でそれぞれにとってWin-Winの関係が保たれるというのがこのビジネスです。

今回、高額の被害を受けたという訴えが増えているのは、インターネット上で商品を販売した事が全くない初心者でもネットショップを持てて、初月からいきなり数十万円の利益が出せるという事をうたい文句にしたサービスです。

サービスを行っている企業は販売サイトの作成から商品の卸販売まで全てを代行してくれるのでショップのオーナーは注文や入金の管理、及び問い合わせに対応するだけで済み、これにより一日15分程度の作業で副業ができるというのが主張でありセールストークになっています。
その費用はプランごとに何通りかに分かれていて、50万円〜300万円くらいまであるようです。
金額の違いは取り扱える、つまり卸してもらえる商品のアイテム数とSEOの違いという事のようです。


報道されている被害というのは言うまでもなく、事前に聞いていたようなまとまった額の売り上げにつながらないというものです。
まとまった額どころかオープンして4ヶ月で売り上げゼロとか、あるいは注文そのものは入ったが仲介業者が商品を発送せずに注文者から苦情が殺到したという事例が報告されています。
この件は某大型掲示板などに実際にそのサービスを利用した人たちなどからさまざまな事例が投稿されており、一部の被害者が集団で訴訟を起こす動きもあります。

私は去年の春頃に利用していたアフィリエイトのプログラムの中にこのサービスが登録されている事を知り、報酬稼ぎを兼ねて興味本位で資料を取り寄せてみました。
その際まず不自然に感じたのが、資料請求ページに記入するのは名前と電話番号のみだった事。
全部で3社ほど請求したのだが、全て同じパターンでした。
そして翌日くらいに先方から電話連絡を受けて送付先の住所を伝えました。

また詳しい資料のはずなのに届いた書類には利用するのに必要となる料金が掲載されていないものもありました。
後日電話があり、その中で料金を伝えられたのです。

そして、これも怪しさに拍車をかけた事だったのですが、自分のアフィリエイトリンクを踏んで申し込みをし、資料が到着している事を確認したにも関わらず、結局報酬が確定したのは1社のみでした。

その後、それらの企業からは定期的にメールが届くようになったのですが、これがまた笑っちゃうくらいの内容。
日本語が支離滅裂で、義務教育をまともに受けていない人物が書くような文面でした。

そもそも一日15分の作業で月の利益が50万円になるようなビジネスならショップの運営者など募集せずに自らネットで販売するはずですよね。
アフィリエイトで多額の報酬を支払ってまでショップのオーナーを募集するなどどいう効率の悪い事はするはずがありません。
これをみても、いかに利益が出ないショップであるかが分かりますね。

詐欺商法も時代とともに変わっています。
以前は内職商法というのがあり、専用ワープロを買わないと仕事を渡せないなどというのがありましたし、その手口が知れ渡ると今度はスキルアップのためと称して研修をうけてもらうための費用を先に払ってもらうという手口に変わっていきました。
そして現在の内職詐欺ともいえるのがこのドロップシッピング運営でしょうか。
いずれにしろ、美味しい話は存在しないというのは洋の東西や時代を問わずに同じようです。

WEPを一瞬で解読するプログラム

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先日、IT業界にとって衝撃的なニュースが報道されました。
神戸大学の教授が、無線LANのWEPを短時間で解読できてしまう方法を確立し、その解読プログラムも公開されると発表したのです。
WEPとは暗号化キーと呼ばれるものです。

いうまでもありませんが、無線LANは電波を使ってパソコンのネットワークを構築したり、インターネットを接続したりする技術です。
一般家庭にも広く普及しており、電話口は1階だが、パソコンは2階で使いたい、でも配線が面倒といった状況の際によく利用されます。
私もお客さまから依頼され、今まで数多くの無線接続作業を行ってきました。

電波は必要な範囲を超えて飛び交います。
無線LANを集合住宅や住宅密集地で使うと、建物から周囲数十メートル程度までは電波が届きますので、そのままでは傍受されて自分が契約しているプロバイダに只で接続されてしまったり、パソコンのハードディスクを共有設定にしている場合は最悪、データを削除されたりするリスクが生じてしまいます。
それを防止するための技術がWEPであり、電波を傍受されても親機に設定されているパスワードを知らない限り接続できないようにする目的で使われます。
今回発表された方法を使えば、この暗号が簡単に解読されてしまうという事なので、無線LANの安全性が一気に脅かされる事になります。

ちなみにこのWEPを設定しないで無線LANを遣っている人がかなりの割合でいるようです。
以前、携帯型のパソコンで街中を飛び交う無線LANの電波を調べてみた事があります。
パソコンで電波を受信すれば、このWEPが設定されているか否かが分かるのですが、受信した半数以上の電波は設定されておらず、子機を内蔵したそのノートパソコンを遣って電波を簡単に利用できてしまう状況でした。

この無防備な無線LANは実は非常に危険なのです。
例えば、悪意を持った人がその電波を迷惑メールを大量に送信するために利用するかもしれません。
もし読者のあなたが無線LANをお使いでしたら、この暗号化は必須であると考えてください。

ちなみに、電波を悪用されない方法としてWEP以外にもMACアドレスフィルタリングという方法があります。
これは無線子機に焼き付けられている固有の製品番号を親機に登録し、その指定した子機以外からのアクセスを許可しないというものです。

私個人的には無線LANという機器は使いたいとは思いません。
やはりLANはケーブルで接続するのが安全・確実だと考えています。

VISTAはトラブルの巣窟

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Windows全般 に参加中!
私は日常メインで使っているパソコンをVISTAに変えてから多くのトラブルに見舞われています。
今回は日常の使用で最も頻度が高いと思われる漢字変換についてです。

ビスタ搭載のパソコンを使っていて、漢字変換の際に異常に時間がかかるのが気になっている方がいるかもしれません。
異常な時間といっても、実質1〜2秒程度だと思いますが、漢字変換で2秒かかるというのはとてつもなく長い時間です。
特にこういったエッセイを書いている場合、文字を打ち込んでいくリズムがとても重要なのですが、それが妨害されるような感じかして思考が中断されてしまいます。

実はこれ、ビスタが原因というより Office2007で使われている漢字変換である OfficeIME2007が原因です。
OfficeIME2007に搭載されている予測変換など新しい機能の影響で変換に時間がかかるようになっているようです。

いろいろ調べてみましたが、結局OfficeIME2007の使用をあきらめ、ビスタ本体に搭載されているIME2007に入れ替えたら本来の変換スピードに回復する事ができました。
これ以外にも特定のプリンタが使えないとかファイルが削除できないとか細かなトラブルが続出しています。

マイクロソフトとしても、何か新しい機能を追加しなければ新製品としての価値が無いという事でいろいろ試みているのでしょうが、これではソフトを新しくした事が完全にマイナスになってしまっています。

私が使っているBUSINESSというグレードは普通に買うと35,000円もする製品です。
にも関わらずXPと比べて良くなった・使い易くなったと感じる部分がこれまでのところ全くありません。
しいて上げるとすると、固まるという状態にはなりにくくなっている気はします。
これではビスタが人気がないのも当然といえるでしょう。
マイクロソフトはすでにビスタに続くOS製品の開発を終了した事を発表しているので、ビスタは寿命の短い製品になるのが確実です。

私には、マイクロソフトがどこに向かおうとしているのかが全く分かりません。
企業として成長を続けなければならないのは当然ですが、現在パソコンOS製品の9割のシェアを持っている世界的な企業ですから、当然その顧客に対して使い易い製品を提供するという責務を持っているはずです。
マイクロソフトなら、これほどのハードウェア資源を要求せず、もっとシンプルで使いやすいOSを作る技術もノウハウもあると思うのですが、なぜこのVISTAのような製品を提供しているのか疑問です。
提供企業側からすれば、今回は新しい製品なので使っていく中で意見を出してもらいながら改善するという事なのかもしれません。
しかし、そういった不完全な製品なら高額で販売するべきではないはずです。
いずれにしろ、市場占有率が現在のまま続く限りMSには抵抗できない訳で、それだけに確実な製品の提供を望みます。
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